ゲームセンターは儲からない？売上100円で営業利益6円になる理由

ゲームセンターは、客が100円を入れるたびに店へ6円しか残らない。

そんな説明を見かけることがあります。

しかし、これは少し正確ではありません。

帝国データバンクが公表したのは、特定のゲーム機を1回100円で遊んだ場合の利益ではなく、ゲームセンター運営企業の売上100円当たりの平均営業利益が6円だったという分析です。

言い換えれば、平均営業利益率が約6％だったということです。

ゲームセンターがまったく儲からないわけではありません。

ただし、ゲーム機の購入費、クレーンゲームの景品代、電気代、賃料、人件費などを支払うと、最終的に本業から残る利益が薄くなりやすい業態です。

この記事の結論

「6円」は1プレイごとの利益ではなく、売上100円当たりの平均営業利益
帝国データバンクの分析では、平均営業利益率は約6％
筐体費、景品原価、電気代、賃料、人件費など複数の費用がかかる
硬貨中心の100円商売では、小幅な値上げが難しい
売上が増えても、コストも増えれば利益は残らない
特に中小規模の店舗は、コスト増への耐久力が低い

「売上100円で利益6円」の正しい意味
売上が回復しても利益が残るとは限らない
理由1：ゲーム筐体を置くだけで終わらない
理由2：クレーンゲームは景品代がかかる
理由3：大型店舗ほど電気を使う
理由4：賃料と人件費は毎月発生する
理由5：1プレイ100円から値上げしにくい
消費税が上がっても100円のままだった影響
理由6：売上金と硬貨を扱うにもコストがかかる
ゲームセンターの利益率6％は低いのか
なぜ小さなゲームセンターほど厳しいのか
クレーンゲームを増やせば儲かるのか
ゲームセンターが利益を残す方法
ゲームセンターは儲からないのではなく、利益を残しにくい
シリーズの前回記事
次回：街のゲームセンターが消え、モール型が残った理由
参考資料

「売上100円で利益6円」の正しい意味

帝国データバンクは2024年4月、ゲームセンターの倒産・休廃業・解散動向を公表しました。

同社が保有するゲームセンター運営企業の財務データを分析したところ、本業の儲けを示す営業利益は、売上100円当たり平均6円にとどまったとしています。

ここでいう営業利益とは、売上から次のような営業上の費用を差し引いた後に残る利益です。

ゲーム機や設備に関する費用
クレーンゲームなどの景品仕入れ費
従業員の人件費
店舗の賃料
電気料金
修理や保守に関する費用
店舗運営に必要なその他の経費

売上100円に対して営業利益6円なら、営業利益率は6％です。

単純化すると、売上が1,000万円あっても、本業から残る営業利益は平均60万円という計算になります。

売上高	営業利益率6％の場合の営業利益
100万円	6万円
1,000万円	60万円
1億円	600万円

これはあくまで6％を当てはめた単純計算です。

すべてのゲームセンターが同じ利益率という意味ではなく、黒字店舗も赤字店舗もあります。

また、営業利益から借入金の利息や税金などを支払うため、営業利益6円がそのまま経営者の手元に残るわけでもありません。

誤解しやすい点

「100円投入されるたびに店の利益が必ず6円」という意味ではありません。ゲームセンター運営企業の財務データから算出された、売上全体に対する平均営業利益です。

売上が回復しても利益が残るとは限らない

ゲームセンター業界の売上高は、コロナ禍後に回復しています。

前回の記事で確認したとおり、2024年度のゲームセンター全体の推計売上高は6,148億円でした。

クレーンゲームなどのプライズゲーム売上は4,177億円で、全体の68％を占めています。

売上だけを見ると、ゲームセンター業界は成長しているように見えます。

しかし、売上が増えることと利益が増えることは同じではありません。

クレーンゲームの売上が伸びても、景品の仕入れ費、筐体費、人件費、賃料などが同時に上昇すれば、利益率は改善しません。

売上が大きくても、支出も大きければ、最後に残る現金は少なくなります。

理由1：ゲーム筐体を置くだけで終わらない

ゲームセンターは、機械を一度買えば永久に売上を生む事業ではありません。

ゲーム機には購入費やリース費がかかります。

さらに、営業を続けるには次のような費用が発生します。

機械の修理・保守
部品交換
通信環境
設置や移動の作業
店内レイアウトの変更
古くなった機械の入れ替え

客に遊ばれないゲーム機でも、店舗の床面積は使用します。

売上を生まない機械を長期間置けば、賃料や電気代だけが発生します。

そのため、店舗は限られた床面積に、どのゲーム機を何台置くかを継続的に判断しなければなりません。

前回の記事で見たように、クレーンゲームなどのプライズ機は、設置台数に対して売上への貢献が大きいと推計できます。

店舗がビデオゲームを減らし、クレーンゲームを増やす背景には、床面積当たりの売上を確保したいという経営上の事情があります。

理由2：クレーンゲームは景品代がかかる

クレーンゲームは、客が投入した金額のすべてが店舗の粗利益になるわけではありません。

店は、ぬいぐるみ、フィギュア、菓子、雑貨などの景品を仕入れる必要があります。

景品を獲得されれば、補充も必要です。

日本アミューズメント産業協会（JAIA）の2023年度分析では、景品原価率は2018年度以降、上昇が続いているとされています。

クレーンゲームは売上の主力ですが、景品原価も発生する商売です。

人気のある景品を用意すれば集客できますが、仕入れ価格が上がれば、売上が同じでも利益は減ります。

また、景品が売れ残れば在庫になります。

人気作品だから大量に仕入れれば安全というわけではなく、投入時期、客層、店舗の立地を見誤れば、景品が動かない可能性もあります。

理由3：大型店舗ほど電気を使う

ゲームセンターには、多数のゲーム機、照明、空調、両替機などがあります。

営業時間中は、客が遊んでいない機械も稼働させる場合があります。

一台当たりの消費電力が小さくても、数十台、数百台と集まれば店舗全体の電気使用量は大きくなります。

特に大型店では、次の設備を長時間動かします。

クレーンゲーム
大型映像筐体
音楽ゲーム
メダルゲーム
照明
空調
景品棚や店内演出

帝国データバンクも、電気料金の上昇をゲームセンター経営を圧迫する要因として挙げています。

電気代は客が一人も来ない時間帯でも発生します。

売上が少ない平日や深夜でも、店舗を開けて設備を稼働させれば固定的な支出が積み上がります。

理由4：賃料と人件費は毎月発生する

ゲームセンターには、ある程度の広さが必要です。

大型のクレーンゲームやメダルゲームを置くには、機械本体だけでなく、客が移動したり操作したりする空間も確保しなければなりません。

商業施設内へ出店すれば、買い物客や家族連れを取り込めます。

一方で、広い区画を借りれば賃料負担も大きくなります。

さらに、店舗運営には従業員が必要です。

景品の補充
機械のトラブル対応
店内清掃
接客
両替や決済対応
景品位置の調整
防犯・安全管理

クレーンゲーム中心の店舗であっても、完全な無人運営にはできません。

売上が少ない時間帯でも、最低限の人員は必要です。

賃料と人件費は、売上が落ちても簡単にはゼロにできない固定費です。

理由5：1プレイ100円から値上げしにくい

ゲームセンター経営の大きな問題が、価格転嫁の難しさです。

食品や日用品であれば、100円の商品を110円、120円へ値上げできます。

しかし、100円硬貨を入れて遊ぶゲーム機では、小幅な値上げが簡単ではありません。

100円から200円へ変更すれば、客が支払う金額は一気に2倍になります。

10円や20円だけ値上げしたくても、硬貨投入口や機械側の設定、両替、店舗オペレーションなどの問題があります。

タイトーは2009年、一部店舗で電子マネーを使い、1プレイ100円から120円へ値上げする実験を行いました。

当時同社は、長年1プレイ100円で提供し、消費税導入後も企業努力で吸収してきたと説明しています。

JAIAもキャッシュレス決済を推進する理由として、次の点を挙げています。

100円玉を根幹とするビジネス構造からの脱却
消費税の適正な価格転嫁
売上金や釣り銭の管理作業軽減
キャッシュレス決済による価格設定の柔軟化

100円硬貨に縛られなければ、120円、150円などの価格も設定しやすくなります。

ただし、キャッシュレス決済には端末代や決済手数料がかかるため、導入すれば自動的に利益が増えるわけではありません。

消費税が上がっても100円のままだった影響

ゲームセンターの1プレイ100円という価格は、消費税がなかった時代から長く使われてきました。

消費税率が上がっても販売価格を100円のまま維持すれば、税込価格に含まれる税額は増えます。

税込100円を単純に税抜価格へ戻すと、消費税10％の場合は約90.9円です。

ただし、実際の納税額は、景品や設備などの仕入れ時に支払った消費税を差し引く仕入税額控除などによって変わります。

そのため、「100円のうち約9円がそのまま店の損失になる」という単純な話ではありません。

問題は、税率や各種コストが上昇しても、客が支払う価格を細かく変更しにくかったことです。

価格を据え置いたまま費用だけが増えれば、利益率は圧迫されます。

理由6：売上金と硬貨を扱うにもコストがかかる

現金中心の店舗では、ゲーム機から硬貨を回収し、数え、保管し、入金する作業が必要です。

釣り銭や両替用の硬貨も準備しなければなりません。

この作業には人件費と時間がかかります。

金融機関によっては、大量の硬貨を入金・両替する際に手数料が発生します。

100円硬貨を中心に大量の小銭を扱うゲームセンターにとって、硬貨関連の手数料や管理作業は無視できない負担です。

キャッシュレス化は、価格設定だけでなく、現金管理の手間を減らす目的でも進められています。

ゲームセンターの利益率6％は低いのか

営業利益率6％だけを見て、ゲームセンターが必ず赤字になるとは言えません。

6％でも、売上規模が大きく、借入金や税金を支払った後に現金が残れば事業は続けられます。

一方で、営業利益率6％では、売上や費用が少し変動しただけで利益が消えやすくなります。

たとえば、次のようなことが同時に起きれば、経営は急速に悪化します。

客数が減る
電気料金が上がる
景品原価が上がる
人件費が上がる
賃料が上がる
人気機種の導入費が必要になる

売上100円に対して6円しか余裕がない状態で、費用が数円分増えれば、利益は大きく減ります。

反対に、価格転嫁や売上増加に成功すれば、利益改善の余地もあります。

利益率6％とは、利益が出ないという意味ではなく、変化に耐えられる余白が小さいという意味です。

なぜ小さなゲームセンターほど厳しいのか

大型チェーンは、多数の店舗や機械を運営します。

景品や機械をまとめて仕入れたり、人材やノウハウを複数店舗で共有したりできる可能性があります。

一方、小規模店舗は、一台の機械や一つの区画が売上に与える影響が大きくなります。

人気機種を導入する資金がなければ、客を集めにくくなります。

電気代や賃料が上がっても、規模の力で吸収しにくいです。

帝国データバンクは、ゲーム筐体やクレーンゲームの景品価格などが上昇する中、収益力に乏しい中小規模のゲームセンターで倒産や廃業が進んだと分析しています。

街の小さなゲームセンターが減り、ショッピングモール内の大型店やクレーンゲーム中心店が残る理由の一つが、経営体力の差です。

クレーンゲームを増やせば儲かるのか

前回の記事では、2024年度のプライズゲーム売上がゲームセンター全体の68％を占めていることを確認しました。

プライズゲームは、現在のゲームセンターを支える主力です。

しかし、クレーンゲームを並べれば必ず高収益になるわけではありません。

クレーンゲームにも次の経営リスクがあります。

景品原価の上昇
売れ残り景品の在庫
人気作品への依存
近隣店舗との競争
景品補充や接客に必要な人員
客が納得できる遊びやすさとの調整

取りにくすぎれば、客は繰り返し遊びません。

簡単すぎれば、店舗側の景品原価が増えます。

客の満足と店舗の利益を両立させる運営が必要です。

ゲームセンターが利益を残す方法

現在のゲームセンターが利益を残すには、単純に客へ多くのお金を使わせるだけでは不十分です。

主な方向性は次のとおりです。

キャッシュレスで価格を細かく設定する

100円硬貨だけに依存しなければ、機械や時間帯に応じた価格を設定しやすくなります。

床面積当たりの売上を高める

売上の弱い機械を置き続けず、立地と客層に合った機械へ入れ替える必要があります。

景品の仕入れと在庫を管理する

人気だけで大量仕入れせず、実際の稼働と在庫回転を確認することが重要です。

クレーンゲーム以外の来店理由を作る

音楽ゲーム、対戦ゲーム、メダルゲーム、イベントなどは、繰り返し来店する利用者を作る役割があります。

大型店や複合施設の集客を利用する

ショッピングモールなどの来店者を取り込めれば、ゲーム目的ではなかった客にも利用してもらえます。

ただし、どの方法にも設備投資や運営費が必要です。

一つの対策だけで利益率6％の問題が解決するわけではありません。

ゲームセンターは儲からないのではなく、利益を残しにくい

ゲームセンターは、売上がない業界ではありません。

業界全体では、クレーンゲームを中心に大きな売上を作っています。

しかし、売上の裏側には、ゲーム機、景品、電気、賃料、人件費、現金管理など多くの費用があります。

さらに、長く続いた1プレイ100円という価格構造により、物価や税率が上がっても、小幅な値上げを実施しにくい問題があります。

帝国データバンクが示した売上100円当たり営業利益6円は、ゲームセンターがまったく儲からないことを意味しません。

売上は大きくても、費用を支払った後に残る利益が薄く、コスト増や客数減に弱いことを示しています。

今回のまとめ

売上100円で営業利益6円は、運営企業の平均営業利益率を示した数字
1プレイ100円ごとの利益が必ず6円という意味ではない
筐体費、景品原価、電気代、賃料、人件費などが利益を圧迫する
100円硬貨中心では、小幅な価格転嫁が難しい
利益率6％では、費用上昇や客数減で利益が消えやすい
特に小規模店舗は、大型チェーンよりコスト増への対応が難しい

シリーズの前回記事

第1回では、警察庁とJAIAでゲームセンターの店舗数が3倍以上違う理由を整理しました。

👉 日本のゲームセンターは何店舗ある？警察庁とJAIAで数字が3倍以上違う理由

第2回では、クレーンゲームなどのプライズ売上がゲームセンター全体の68％を占める理由を分析しています。

👉 ゲームセンターはなぜクレーンゲームだらけになった？プライズ売上68％の理由

次回：街のゲームセンターが消え、モール型が残った理由

次回は、駅前や商店街の小さなゲームセンターが減り、ショッピングモール内の大型店が残った理由を取り上げます。

店舗規模、客層、賃料、クレーンゲームとの相性から、ゲームセンターの立地が変わった理由を整理します。

ゲムスクでは、ゲームにまつわる疑問を一次資料と数字から解決します。

ゲームセンター、ゲーム会社の歴史、作品の制作背景、玩具、配信まで、公式資料と実際の体験を分けて記録しています。

参考資料

※帝国データバンクの「売上100円当たり営業利益6円」は、同社が保有するゲームセンター運営企業の財務データを分析した平均値です。個別店舗の1プレイ当たり利益を示すものではありません。統計および資料は2026年6月確認。